日  誌
辺野古 阻止行動カンパ
カンパ報告の頁へ 
 上記、カンパはすでに「命を守る会」に手渡し致しました。
今後、順次、カンパをいただいた団体名、また個人についてはイニシャルで報告していこうと思っています。
ありがとうございました。m(__)m

辺野古と共に!国会前座り込み
 国会座り込みの様子を毎日更新!!
プロテスト
バンド
 
ヨッシー&ジュゴンの家
2006年6月F
6月Eへ 6月Gへ

スケジュール
6月24日(金) 国分寺エクスペリエンス ライブ  午後7時スタート 参加費 1.000円
6月27日(火) イタリアン・パーティー 午後7時〜  参加費 2.000円


「ヨッシーとジュゴンの家」の新CD
 
5/10 発売! 
 1000円
動労千葉を支援する会
NEW
20年前の8oビデオを編集
85年11月第一波ストの実録 6/4制作

ホームページ 開設 2006.6.8

6月17日(土)
米軍再編に反対する6・17杉並・沖縄集会


6月16日(金)


こんな政府には、「レッドカード」退場してもらいましよう!
小泉政権は「官から民へ」「国から地方へ」と称して、郵政民営化、公務員制度改革、社会保障制度の解体、医療制度の改悪を仕掛けている。その背景には、国家財政・地方財政の大破綻がある。

@国と地方の借金が1059兆円に達し、GDP(国内総生産)の2年分、1945年敗戦時の規模に匹敵するという、絶対に解決できない事態となり、国債発行残高だけでも税収の14年分で、第2次大戦末期の12年分よりも大きい。
Aしかも、債務額は今も雪だるま式に増え続けている。
一般会計の歳入の37.5%が新規国債であり、歳出の23.6%が国債費である(05年度)。
Bさらに、90年代後半に大量発行した10年物長期国債が償還期を迎えている。しかし返済できないため、借換債を05年度100兆円、08年度130兆円も発行しなければならない。
 この危機の力が「再び侵略戦争をするしかない」ところに政府をたたき込み、やみくもな憲法改悪攻撃に突っ走らせています。

国家財政が破産したのはなぜか。
 皆さん。政府が勝手放題に浪費したツケを私たちに押し付け、戦争に駆り立てる。こんなデタラメをどうして許せましょうか!財政破綻は、国家の存立にかかわる危機です。しかし、問題はその原因です。国家財政が破産したのはなぜか。私たちには何の責任もない。何よりも、バブル崩壊後の90年代に、大銀行・大企業を救済するために、膨大な財政支出が行われてきたからだ。

 90年代の景気対策は11回、計137兆円に及んだ。さらに97年秋から恐慌への対策として、銀行に公的資金が36兆円弱も投入された。全上場企業の年間利益が10兆円だから、ものすごい額だ。小泉首相は「官から民へ」と言うが、実際は「民」の危機に対して「官」が介入してきた。その結果、「民」に加えて、「官」もとり返しのつかない危機にたたき込まれてしまったのです。

 一方、超低金利によって、本来なら家計の利子収入となるべきものが大銀行・大企業に奪われてきました。日銀発表によれば、「超低金利により、家計が受け取るはずだった利子損失分は304兆円」というのです。高齢者はわずかな年金から介護保険料などを天引きされるのに、銀行がこれだけもうけても、ほとんどの銀行は法人税を納めなくてもよいのです。

 90年代末に税制が、大企業優遇と大衆課税に転換させられた。法人税は88年度まで42%だったが、99年度に30%に下げられた。イギリスと並び最低になった。所得税も84年の19段階で最高税率75%〜最低税率10・5%から、99年に4段階で37%〜10%に変えられた。一方で、97年の消費税税率引き上げで5兆円の増税となった。04年度では消費税が法人税を上回るまでになった。

 
1兆円の利益で税金はゼロ。こんなふざけた事を許せますか!
 5月下旬に入り、大企業の2006年3月期決算が出そろいました。それによると、トヨタ自動車の1兆3721億円の純利益を始め、バブル経済期を上回る最高益を記録しています。郵政公社は1兆9306億円。大手銀行6グループの最終利益の総計は三菱UFJの1兆1817億円を筆頭に合わせて3兆1212億円で、バブル期の日本の全銀行の合計益の約2兆3000億円をも上回っています。  

 大企業と金持ち優遇の「税制改革」で、法人税の基本税率は1987年の43・3%から1999年には30%に激減し、所得税の最高税率も1994年に75%だったものが37%に引き下げられています。相続税も金持ち優遇です。このように彼らは大企業と金持ちからは毎年20兆円以上減税して、その分を消費税や家計への各種の増税で埋めているのです。 

 政府は「構造改革」によって財政再建ができるかのように言っているが、どうあがいても不可能です。大銀行は郵政民営化で郵貯・簡保330兆円を自
分の資金に分捕ろうと狙っている。しかし、郵貯・簡保の国債保有は国債残高の24・6%で、民間銀行より多い。だから、民営化後も国債での運用を優先すると法で規定せざるをえなかった。

 小泉は、国家公務員の大幅削減と賃金引き下げに乗り出し始めているが、「対象として想定している国家公務員の人件費は年4兆円規模」とされる。消費税も引き上げようとしているが、仮に消費税を5%アップして10%にすると12・5兆円の増収となる。しかし、これらすべてを強行したとしても、1年分の国債発行額35兆円にはるかに及ばない。ましてや債務残高はけた外れだ。仮にもし郵政民営化、「三位一体改革」、公務員制度改革など「構造改革」をほぼすべてやったとしても、財政破綻から逃れられないのだ。そもそも、彼らに財政再建の「青写真」があるわけではない。国家としての破滅を目前にして、ただひたすら国民に犠牲を押しつけているだけなのだ。展望のない「構造改革」に、私たちが引きずり込まれていいのでしょうか。こんな「構造改革」はずたずたにして、強盗国家を破滅に追いやってしまえばいいのだ。

 政府に「レッドカード」を突きつけましょう!
 今や「格差社会」がマスコミで取り上げられない日はないほど国民の窮乏と貧富の差が拡大している。私たち国民の家計はどうでしょうか? 
国税庁発表の「民間給与実態統計調査」によれば、民間企業に働く労働者の平均年収は1998年以降下がり続けています。公務員労働者も1999年以降下がり続けています。にもかかわらずすさまじい勢いで税負担などは急増しています。配偶者特別控除の廃止、定率減税の縮小、住民税の均等割(妻への課税が倍額に)、酒税・たばこ税の増税ラッシュ、厚生年金保険料の毎年アップ、雇用保険料負担アップ、介護保険料アップ。さらに小泉は、2003年に医療費窓口負担を増やしたばかりなのに、医療制度改悪法案を5月18日の衆院で強行採決しました。

 こうして、すでに2002年段階で年間所得100万円未満の被雇用者が13%、200万円未満が30%となっています。貯蓄ゼロ世帯は24%(05年)なのに、貯蓄保有世帯の平均額は1544万円で、1997年統計から20%も増えており、貧富の差が急速に拡大しています。1月3日の『朝日新聞』で報道されたように、公立の小中学校で就学援助を受ける児童・生徒数が4年間で4割増えています。東京・足立区だけで2万人弱の小中学生が学用品や給食費の援助を受けているのです。

 皆さん。これだけ文明や科学技術が発達していてこれは何でしょうか? もはや日本政府は国民を「食わせていくこともできなくなった」ということです。こんな政治家は失格です。こんな泥棒のような政治家がいなくても私たちは全然困りません。政府に「レッドカード」を突きつけましょう!

 経団連の03年版経労委報告の原案では、「日本の労働者の賃金水準を発展途上国並みに引き下げる」としている。05年版経労委報告では、「工場法の時代の遺制を引きずる労働基準法などの関係法を、今日の環境にふさわしいものに抜本的に改革する」と、“工場法以前に戻せ”と言い放った

 しかし、工場法以前のような搾取でしか生き延びられないというのは、あまりにも破産的ではないでしょうか。工場法以前の英国の労資関係は、「社会的にも肉体的にも道徳的にも知的にもどの点でも奴隷状態の制度」だった。児童が劣悪な条件下で1日十何時間も働かせられるのが通常だった。このため19世紀の英国では実際に寿命が短くなった。とことんまで搾取するのが資本の本性なのです。そこで1833年から1864年にかけて工場法が設けられ、労働時間などが一定制限されました。そうした、労働力を維持できなくなるほどの時代に戻そうというのだ。生産力がこれほど発達したのに、、“工場法以前に戻せ”ないと成り立たない。生産力が発達したのであれば、人類はもっと豊かになっていいはずです。それなのに、1世紀半前の奴隷制度に戻す! という。こんな国家には退いてもらいましよう。

 世界で日本で激しい闘いが起きています
 社会を動かしているのは私たちです。だから、世の中を変える力も私たちの闘いにあります。フランスでアメリカでドイツで韓国で、全世界の労働者が闘いに立ち上がっています。沖縄では米軍再編「最終報告」攻撃に対して、3月5日に続いて、5月14日に県民大会が闘い取られました。そして皆さん、国会前を見てください。連日、全国から沢山の人たちがが押し寄せています。そして、この力が共謀罪や教育基本法改悪攻撃と「力勝負」をしてジリジリと押し返しています。小泉が、国会を3分の2の議員で「押さえている」にもかかわらずです。なぜでしょうか? 社会を動かしているのは私たちです。だから、世の中を変える力も私たちの闘いにあります。2006年〜2007年の憲法改悪の闘いを通じて、政府に「レッドカード」を突きつけ、退場してもらいましょう
世界の個人資産家 2006年
1位 -
Bill Gates -USA
2 -
Warren Buffett
-USA
3 -
Carlos Slim Helu -Mexico
4 -
Ingvar Kamprad -
Sweden
($50 billion)
500億ドル
($42 billion) ($30 billion) ($28 billion)
5 -
Lakshmi Mittal -
India,UK
6
- Paul Allen -
USA
7 -
Bernard Arnault

- France
8位 -
Prince Alwaleed
-
Saudi Arabia
($23.5 billion) ($22 billion) ($21.5 billion) ($20 billion)
9位 -
The Lord Thomson of Fleet -
Canada
10 -
Li Ka-shing -
Hong Kong
11位 -
Roman Abramovich -
Russia
12位 -
Michael Dell -
USA
ロシア出身の石油
寡頭資本家(オルガル
ヒ)の一人。チュクチ自
治管区
知事
($19.6 billion) ($18.8 billion) ($18.2 billion)

500億ドルって…(約5兆4000億円)

情報盗難1000万人
 米国で発生したクレジットカードの個人情報の流出事件では、電子情報管理では先進国であったはずの米国で、データ処理会社によるずさんな情報管理の実態が露呈し、情報社会の危うさを改めて浮かび上がらせた。(ニューヨーク 北山文裕)

 米国では、盗難や紛失にあったカード情報や社会保障番号が悪用され、勝手に買い物をされたり、借金をされたりする例が後を絶たない。

 米連邦取引委員会(FTC)によると2002年段階で年約1000万人が個人情報の盗難などの被害を受け、個人が受けた被害や、それを補償する企業や金融機関が被った損害額は、年間計500億ドル(約5兆4000億円)を超えた。

 昨年、日本の被害105億円

 日本国内でも、クレジットカードの情報流出や偽造による不正使用などが問題になっている。日本クレジット産業協会によると、偽造カードによる被害額はピークの2002年に165億円に達した。偽造対策や不正使用検知の強化などの効果もあり、2004年には105億円にまで減少している。

[表1] 05年度純利益ランキング

企業ランキング 売上高上位
順位   単位は億円 順位 単位は億円
1
トヨタ 1兆3,721億円 1 トヨタ 18兆,551,5億円
2
三菱UFJ 7,707 三菱商 17兆132,7
3
三井住友FG 6.868 三井物産 13兆615,0
4
みずほFG 6,499 NTT 10兆805,8
5
NTTドコモ 6,104 住友商 9兆898,5
6
ホンダ 5,970 伊藤忠 9兆576,0
7
日産自 5,180 日立 9兆027,0
8
NTT 4,986 松下 8兆713,6
9
ダイエー 4,131 ホンダ 8兆650,1
10
キヤノン 3,840 10 日産自 8兆576,2
11
りそなHD 3,832 11 丸紅 7兆939,4
12
三菱商 3,500 12 ソニー 7兆159,6
13
新日鉄 3,439 13 東芝 5兆836,1
14
JFE 3,259 14 東電 5,047,211
15
武田 3,132 15 新日石 4兆924,1
16
東電 3,103 16 NEC 4兆855,1
17
野村 3,043 17 NTTドコモ 4兆844,6
18
住金 2,212 18 富士通 4兆762,7
19
三井物 2,024 19 双日HD 4兆675,9
20
JT 2,015 20 JT 4兆664,5
21
KDDI 1,905 21 イオン 4兆195,8
22
ブリヂストン 1,807 22 イトヨーカ 3兆623,5
23
三井住友建 1801 23 キヤノン 3兆467,8
24
デンソー 1,696 24 三菱電 3兆410,6
25
新日石 1,665 25 新日鉄 3兆389,3
26
オリックス 1,663
27
関西電 1,610
28
住友商 1,602
29
JR東日本 1,575
30
松下 1,544
31
伊藤忠 1,451
32
大和 1,399
33
ミサワHD 1,243
34
ソニー 1,236
35
JR東海 1,224
36
三井トラスト 1,196
37
中部電 1,194
38
信越化 1,150
39
コマツ 1,142
40
商船三井 1,137
41
アステラス 1,036
42
フジタ 1,021
43
住友信 1,000
2006 Global rank
2006 2005 Company Country Market value $mPrice
1 2 エクソン・モービル アメリカ Oil & gas producers 371,631.30
2 1 General Electric アメリカ General industrials 362,526.60
3 3 マイクロソフト アメリカ Software & computer 281,170.80
4 4 シティ・グループ アメリカ Banks 238,935.30
5 5 BP UK Oil & gas producers 233,259.80
6 10 アメリカ銀行 アメリカ Banks 211,706.30
7 7 ローヤルダッチ&シェル イギリス Oil & gas 211,279.70
8 6 ウォールマート アメリカ General retailers 196,859.90
9 18 トヨタ自動車 Japan Automobiles & parts 196,730.80
10 58 Gazprom Russia Oil & gas producers 196,338.50
14 8 Johnson & Johnson US Pharmaceuticals & biotechnology 176,242.60
17 14 Total France Oil & gas 162,792.00
18 82 三菱UFJ Japan Banks 156,336.10
22 25 JP Morgan Chase US Banks 145,138.40
26 13 IBM US Software & computer services 129,256.20
27 24 Chevron US Oil & gas producers 129,050.40
29 12 ボーダフォン UK Mobile telecommunications 125,672.50
30 28 ネッスル スイス Food producers 119,497.50

6月15日(木)
3・14法大弾圧を許さない法大生の会
2006年06月15日(Thu)
騒乱状態!法大キャンパス1000人集会
Posted at 13:05 Permalink
このブログをみてるみなさん!法大に集まって下さい!
最後に改めて訴えたいと思います。みなさん!是非昼休み、法大キャンパス中央に集まって下さい!一緒に国会包囲のデモやりましょう!

小泉や法大当局がやっていることはムチャクチャです。こんなことがまかり通ったら、まさに戦時下です。すでに法大はそのを舵大きくきっています。再びかつての戦時中の法大になり始めているのです。

しかし、法大から1000人のデモをやれば必ず変えることができます。共謀罪も、与党は4分の3議席もあるのに強行採決できていないのは、労働者が連日のように国会前で座り込みに決起しているからではありませんか。
みなさん!法大を学生の手に取り戻そう!再び法政に自由の風を!自由と進歩!進取の気象!

法政 おお我が母校
法政!!おお我が母校
Posted at 12:21 Permalink
【いよいよあと一時間】法大から国会へ
昼休みが近づいてまいりました。全国から仲間が続々と集まってきています。みなさん、闘えば必ず勝てます。退学処分撤回!法大当局は学生証チェックをただちにやめろ!ロックアウトを許さないぞ!共に闘おう!
Posted at 11:50 Permalink
【ただいま!】再び法大キャンパスへ
警察の弾圧を打ち破って私たちは再びキャンパスに戻ってきました!
今日の集会は断固やります。1000人集まればこんな戒厳体制など一発で吹き飛ばすことができます。学生1000名の大デモで小泉・平林を打倒しよう!
Posted at 11:10 Permalink
【速報】公園に監禁!!
私たちは法大校門前から市ヶ谷駅前の公園まで警察によって暴力的に排除されました。そしてさらに、公園を封鎖して私たちを監禁しています。法大当局!警察権力!お前たちのやっていることは憲法違反だ!そこまで今日の1000人集会を恐れているのか!みなさん。法大当局・警察権力に対して怒りの声を集中して下さ
【速報】またも大量の警察を動員!
大量の警察が校門前に殺到して、私たちに対して「市ヶ谷駅まで退去しろ」と通告してきました。集会破壊のために法大当局が呼んだのは明らかです。警察は弾圧をただちにやめろ!
Posted at 10:12 Permalink

【速報】学生4人不当逮捕弾劾!!
今まさに法大校門前で学生証チェックに抗議した学生4人が不当にも公安警察に逮捕されました。絶対に許すことはできません。昼の1000人集会の大爆発でただちに4人をとりもどそう!
ロックアウト始まる
Posted at 08:20 Permalink


※デモ出発時刻が変更になります※
13時20分→30分と、10分遅らせます。当日は労組、市民団体、60年当時の全学連など、多くの人々が国会に向けてデモを予定しているため、時間を調整することになりました。ご了承下さい。
「街」の前に花が咲いていました
昼食は生姜焼き
若山さんからキュウリの差入れ 夕食はオムライス
ズッキーニ・ナスのソテー 沖縄バヤリース労働組合の物品販売が到着。斉藤さんモズクをお買い上げ
 このたびは、沖縄バヤリース労働組合の物品販売にご協力をいただきまして、ありがとうございます。組合員
一同、こころより御礼申し上げます。

 私たちは現在、職場の団結を維持し、地域で沖縄(南部)一般合同労組を組織し、新たな分会が抱える争議の勝利を切り開いています。

 沖縄労働運動は、米軍再編「最終報告」に対する稲嶺県知事の屈服を吹きとばし、非妥協的対決の局面に突入しています。この攻防を決するものは、辺野古と二見(ふたみ)以北での闘いと、大量解雇が予想される基地労働者の闘いの動向です。そして「自分たちで歴史を動かす」と言うのが私たちの気概です。

 どうぞ、これからも変わらぬ指導、ご支援、ご協力をお願い致します。皆さまも健康に留意され、ご活躍ください。

  2006年夏
                            沖縄バヤリース労働組合
                               執行委員長 柿本博人
   各位

毎週、水曜日は、

東京行動

6月Eへ 6月Gへ
2006年「街」日誌へ










inserted by FC2 system